1. オズモールTOP >
  2. レストランTOP >
  3. 接待・会食

接待・会食のお店予約ガイド

接待や会食で喜ばれる、上質でおもてなし感たっぷりのお店を厳選してご紹介。周りを気にせず話せる個室席や、接待用の手土産プランがセットになったお店など、知っていると一目置かれるレストランが勢揃い。さらに、おさえておきたい「接待マナー」の解説付きだから、当日の対応も安心。ゲストもきっと満足の、心遣いが伝わる会食をかなえて

接待・会食におすすめのお店をランキングから探す

<マナーの解説付き>大人の女性がおさえておきたい「接待・会食マニュアル」

接待マニュアル

「接待・会食の流れ」から好印象を与える「接待のマナー・作法」まで、ビジネスをスムーズに進めるための会食の心構えと、初めてでも失敗しない振る舞い方のコツをご紹介。

最低限これだけは押さえたい!接待マナー

  • 接待のお店選びは先方の希望を優先しよう

    接待を成功させる鍵となるのが事前準備。特に重要なのは先方により沿いながらお店選びを行うこと。ざっくばらんな雰囲気が好きなのか高級店が好きなのか、相手の好みの雰囲気を把握しておくことはもちろん、食やお酒の趣向をリサーチし、好きな料理やお酒をおさえておくなどの配慮を心がけると、一目置かれるはず。さらに事前に下見を行い、お店に訪問しておけば失敗も起こらず、安心して当日を迎えることができる。また、接待から当日まで時間が空く場合は前日に「明日はよろしくお願いします」と事前メールを送信しておくとベター。

  • 手土産は相手を思いやって選ぼう

    手土産は「今後もよい関係を築いていきたい」という気持ちを示すものなので、相手に喜ばれるものを選ぼう。選び方のコツは相手が好みそうなもので季節もの・日持ちするもの・個包装になっているものを選ぶこと。切り分けが必要だったりすぐに食べなくてはいけないものは、手間になってしまうのでくれぐれも注意。相手が高齢の方であれば老舗店の和菓子、少し若ければスタイリッシュなスイーツを選ぶなど、年齢層によって配慮をするのも有効。また、会社訪問で渡す手土産は職場でシェアできるもの、会食後の手土産はご家族と楽しんでいただけるものなどを選ぶのが最良。

  • 接待当日は早めの行動を心がけて

    接待当日は先方のお出迎えをするためにも、開始時間の15分から20分前にお店に到着しておくことを心がけよう。到着が遅れることになれば、大変失礼な対応にあたるだけなく、その後のイメージに悪影響を及ぼしてしまう可能性も。到着したら、取引先、上司、自分、部下がどんな席次で座るかをしっかりチェック。携帯は相手が到着する前にオフモードにしておくことが理想。開始時刻が近づいてきたら、お店の前で全員でお出迎えをすると、より一層こちらの気持ちが伝わるはず。

  • 接待中は常に気配りを心がけよう

    接待の目的はあくまで相手をもてなすこと。幹事になったら下座に座り、グラスが空いている人はいないか、食べ物は足りているか、常に気を配りながら会話を盛り上げよう。また、大皿料理が運ばれてきたら、積極的に取り分けを。緊張のあまり酔いつぶれてしまうと信用を失うことにもなりかねないので、お酒はほどほどの量を心がけて。また、接待の際先方がいつもタクシーで帰るのかどうかを事前に調べておき、必要そうな場合には電話でタクシーの手配を。支払いは目立たないところでさり気なく済ませておくのがスマート。

  • 話題は先方が楽しんで話せるネタを選ぼう

    接待で行う会話のネタ選びのコツは、相手に楽しく喋ってもらえるかどうかに配慮すること。誰もが共通で話せそうな一般の時事ニュースを把握しておくことはもちろん、先方の企業の最新ニュースや業界ネタを事前にリサーチし、関心を持っていることが示せるようにしておこう。また、会話をしている中で相手がいちばんイキイキと話している話題をみつけたら、それをさらに掘り下げるような質問をしていくと、場も自然と盛り上がるはず。

  • アフターフォローまで気を抜かずに

    手土産がある場合は、お店を出る前に渡すことを心がけて。帰りの足がタクシーの場合は先方が車に乗りこみ、ドアが閉まる前に挨拶を済ませよう。タクシ―の場合でも徒歩の場合でも、見えなくなるまでお見送りをするのが鉄則。また、接待後はわざわざ時間を割いていただいたことに対するお礼や、これからも変わらずよい関係を築いていきたいという気持ちを伝える内容のメールを24時間以内に送ろう。

接待・会食に使える人気のお店を探す

一般的に公務員は利害関係のある相手から接待を受けることが禁止されています。国家公務員倫理法によって正式に接待禁止とされているのは国家公務員のみですが、地方公務員や一般公務員においても、服務規程には接待を受けてはならないということが記されてるので、注意しましょう。一方、民間企業は法的に接待を行うことを禁止されてはいません。取引先の担当者や役員に接待を行うか否か、接待を受けるか否かは、個々の企業の就業規則・服務規程によって決定しましょう。

TOP